仕組まれたカオスから新世界秩序へ - エルンスト・ヴォルフの分析

08.06.2022 | www.kla.tv/22736

2019年から毎年8月にダボスのキュンツリ木工会館で「夏のWEFF-Davos」（＝地球の平和と自由のための成長）が開催されています。毎年開催される世界経済フォーラム（WEF）のダボス会議に対抗するものです。この会議は無料で開催され、何よりも世界のさまざまな動きの原因に光を当て、世界をより良いものに変えていく方法を示すことを目的としています。そこでは本当の意味で目を開かせるような批判的な声が聞かれます。今年の夏のWEFFダボス会議では、そのような批判的な声を上げた一人として、著名な金融専門家であるエルンスト・ヴォルフ氏が登場しました。次の世界金融危機は人類にとって大きなチャンスか？」と題する講演で、ヴォルフ氏は新型コロナが発生してからの世界の動きを分析し、重苦しい流れと暗い見通しを示すと同時に、彼はこの危機が人類にとって大きなチャンスでもあることを的確に指摘しています。講演の最後に次のような結論を述べました。「この前例なき状況において、私たちは慌てることなく、すべての嘘を暴き続け、人々がなぜ誰に騙されているのかを一つずつ示していくべきです。・・・そうすれば、現在の問題を解決するだけでなく、もっと大きなことが、・・・つまり、世界史の流れを変え、新しい時代への扉を開くことができるのです。」www.youtube.com/watch?v=u70FHw_3y1Q (CWLのYouTubeチャンネル)をご覧ください。またはホームページから個々の講演をクリックできます。https://cwl-live.ch/weff-2021-davos-einzelne-vortraege/ エルンスト・ヴォルフの講演 ありがとうございます。時間を有効に使うためにも、すぐに本題に入ります。アメリカの大統領フランクリン・デラノ・ルーズベルトはこう言いました。「政治において偶然に起こることは何もない。何か起きたときは、それが起きるべく計画されていたと考えて間違いない」。この1年半の間に起きたことを考えると、この言葉は恐ろし気に響きますね。私たちが経験してきたことは、本当にすべて計画されていたことなのでしょうか？予め一つ断っておきますが、そのような計画について、検証された文書等の決定的な証拠を提示することはできません。しかし、1年半にわたってこのテーマを徹底的に研究した結果、まさにその方向性を示す兆候が圧倒的に多いと言わざるをえません。そして、その兆候とその意味するところを今日お話します。私たちが現在置かれている状況は、人類の歴史上いまだかつてなかったものです。現代ほど全世界がここまでグローバルな強権体制に置かれた時代はありませんでした。一見すると理解不能で、部分的には無意味で、多くの場合矛盾しているように見える対策がこれほどまでにとられたことは、かつて一度もありませんでした。公式には、これは人類が記憶にある限りで最も深刻な健康危機に直面しているためだとされています。しかし、この危機に対する対策は、状況を改善するどころか、悪化させ続けています。医師の目から見れば、今日人々の、大多数の人々の健康状態が危機以前よりも悪化していることは明らかです。そして、対策を指示した側から見ても、私たちは修羅場を迎えています。結局、第4波の脅威が語られ、3回目、4回目、5回目のワクチン接種の必要性が発表されたことは、これまでの対策が病気の封じ込めに完全に失敗していることを示しています。しかし、それだけではありません。ロックダウンの結果、現在、私たちは深刻なグローバル経済危機に直面しています。生産は世界中至る所で行き詰まっています。物流が滞り、サプライチェーンが崩壊し、不作や食料不足に見舞われ、その上、経済の大部分に不可欠の半導体が不足しています。しかしこの分野においても、問題への対処も解決も行われていません。さらなる措置が制定され、新たな規制が絶えずちらつく中で、問題は拡大し、深刻化しています。最新の事例を紹介しましょう。中国では、世界第3位の貨物港の港湾ターミナルが、港湾労働者のたった１人の陽性反応により閉鎖されました。 ニュージーランドではたった１人の58歳の女性が陽性と判定されたために、先週3日間、ロックダウンが発令されて500万人の人々が、監禁された。もう一つの危機は、世界で最も多くの雇用を生み出し、最も高い税負担を負っている中産階級に影響を与えるものです。中産階級は絶え間なく煽られる不確実性や次々と繰り出される新たな規制によって厳しく圧迫され、今ほど深い危機に陥ったことはありません。しかし、それが全てではありません。現在、世界的にインフレが大きく進行しており、特に資源価格、生産者物価、食料価格の高騰が顕著です。しかし、ここでもまともな対策はとられていません。それどころか、マネーはだぶつき、さらに激化しています。機が始まって以来、国家と中央銀行は世界の金融市場に20兆ドル近くを注入し、それが終わる兆しは見えません。国際通貨基金IMF、即ち世界で最も強力な金融機関も、来週月曜日、特別引出権という形で史上最高額の6500億ドルを発行します。社会の状況も決して良くはありません。ほんの一例を挙げると、世界で最も経済力のある国であるアメリカで、約400万人が家賃の支払いや住宅ローンの返済ができないために立ち退きの危機にさらされています。その10倍以上の人が、自分の収入だけでは食べていけないというのが、世界で最も豊かな国であるはずのアメリカの現状です。意図的な経済の崩壊とインフレの促進を政治家が達成したのです。世界中で人々の分断が前例のない規模で進んでいます。そして今、アメリカが意図的にもたらしたアフガニスタンの政権交代劇が幕を閉じました。同国では200億ドル相当の軍事物資、空軍の兵器と11の基地を意図的にタリバンに残され、これが次の巨大な難民の波を引き起こすことは間違いないでしょう。なぜ？という疑問が頭をもたげます。なぜ、世界中で次々と災害を引き起こす措置が講じられ、大多数の人々を不幸から救うのではなく、奈落の底に突き落とすような措置が講じられるのでしょうか？この問いに答えるには、さらに2つの点を問う必要があります。即ち、このグローバルアジェンダに関心を持つのは誰なのか？そして、それで利益を得るのは誰なのか？どちらの問いも、答えは明確です。今回の危機の最大の利得者であり、黒幕はデジタル金融複合体です。つまり、現代の最大手のIT企業や資産運用会社を頂点とした一種の利益共同体です。IT企業としては、アップル、グーグル親会社のアルファベット、アマゾン、マイクロソフト、フェイスブックなどの大手企業が挙げられます。この5社の株式時価総額だけでも、現在9兆1千億ドルという驚異的な数字になっています。ちなみに、ドイツ、フランス、イタリアの国内総生産を合計すると8兆6,000億ドルです。これらのデジタル企業に加えて、ブラックロック、バンガード、ステートストリート、フィデリティという大手資産運用会社がいます。これらはすべてのIT企業に深く関わっており、この4社だけで現在、合計22兆6千億ドルを管理しています。比較すると、欧州連合（EU）全28カ国の昨年の国内総生産は15兆7,000億ドルでした。しかし、デジタル金融複合体を強力にしているのは、これらの企業の絶大な資金力だけではありません。まず、IT企業について言うと、彼らは自ら市場で巨大なパワーを持つだけでなく、デジタル化を組織し、それによってデータの流れを常に把握できるため、他の何十万もの企業をも支配しているのです。IT産業という癌はここ数年、経済のあらゆる分野に転移してIT産業に従属させ、今やすべての経済分野を完全に支配しています。この点では資産運用会社も同じです。彼らは世界のあらゆる大企業に出資しており、世界のどの市場でも、思うままに動かすことができるのです。その最大手であるブラックロックは、40年以上の歴史を持つデータ分析システム「アラジン」を利用し、前例のない規模の金融情報プールを所有しています。この情報を背景に、ブラックロックは世界最大の中央銀行、つまりFRBとECBに勧告を行っています。このようにブラックロックが持つ圧倒的な情報優位性をもってすれば、誰が誰に依存しているかは明白です。つまり、集中した金融パワーと、想像を絶する巨大なデータプールを駆使する権力が歴史上はじめて連携しているわけです。この連携によって、これらの企業は危機が始まってから未曾有の上昇を遂げました。この上昇気流はさらに継続的に加速しています。この4、5、6月だけで、これらの企業は史上最高の利益を叩き出しました。こうした事実を考えれば、デジタル・金融複合体こそ、すべてがその回りを回る「グローバルな権力中枢」であると結論づけることができます。デジタル金融複合体は、あらゆる政府のはるか上に立ち、世界中のどの内閣をも屈服させ、従わせることが可能です。しかし、今回の危機が始まって以来、デジタル金融複合体がどのような方法で動いているのかという疑問が生じるでしょう。デジタル金融複合体は自分たちが利益を得るシステムそのものを破壊しているかに見えるからです。いくつか例を挙げて見ましょう。デジタル金融複合体が中産階級を破壊しているとすれば、自らの生存基盤を破壊していることになります。先に述べたように、中間層は最も多くの税金を納め、最も多くの雇用を生み出すからです。またもしデジタル金融複合体がインフレを煽るのであれば、自分にとっても害となるはずです。またデジタル金融複合体が社会的不平等を爆発的に拡大して社会の安寧を破壊するのであれば、自らのビジネスの基盤を破壊することになります。これらはすべて正当な反論ですが、現実を見誤っています。現実はこうです。デジタル金融複合体は、今やっていることの他に選択肢がないのです。今私たちが目撃しているのは、さらに多くのお金と権力を手に入れ、その成果を平和的に享受しようという机上の空論ではありません。今、私たちが目撃しているのは、おそらく人類史上最大の自暴自棄の行為なのです。何故自暴自棄に走るかと言えば、デジタル金融複合体が依拠しているシステムが、もはやこれまでの方法では維持できないからです。2007年、2008年の世界金融危機でそのシステムは終焉を迎えようとしていました。 もしあの時、政府が巨額の税金を投じ、中央銀行に無から有を生み出すよう指示していなければ、あの時すでにシステムは崩壊していたでしょう。ただしその救命措置は一時的なものでした。12年間、通貨供給量を増やし続け、金利を何度も下げざるをえませんでした。つまり、システムをどんどん不安定化させていく必要があったのです。それは長期的にはうまくいきません。そして昨年、その時が来たのです。 2020年3月、次の崩壊が迫っていました。そして、金利をゼロまで下げ、数十億ドルではなく数兆ドルを注入するという最後の強硬手段によって、この崩壊は先送りされたのです。しかし、これによって質的に新しい状況が生まれました。これ以上通貨供給量を増やすと、金利をマイナス圏に引き下げる必要があり、既存の銀行システムの基盤が破壊されてしまいます。銀行は長期的にマイナス金利では生きていけません。つまり、これまでの方法では、これ以上の通貨供給拡大はできないということです。現在の状況でできることは、システムに何兆ドルも何十兆ドルも追加投入することだけですが、そうすると、既に上昇しているインフレがさらに加速され、ハイパーインフレになってしまいます。デジタル金融複合体が置かれている状況は、最終的な崩壊か、ハイパーインフレ、すなわち貨幣の完全な切り下げかという二者択一を迫られています。つまり、デジタル金融複合体は、既存のシステムの枠組みの中で、2つの異なる形態の崩壊のどちらかしか選べないという歴史的な地点に到達しているのです。では、どうすればいいのか？この状況下において、新しいシステムとその導入のために二つの戦略が決定されたことは明らかです。一方では、国民の目から離れたところで、水面下で新制度の準備が進められています。それと同時に、現在の死にゆくシステムの最終局面を利用して、あらゆる手口で略奪を行っているのです。これがまさに、私たちが昨年の3月から経験していることです。デジタル金融複合体による自己肥大のためだけの意図的・意識的な世界経済の破壊と、中央銀行とIT企業が共同で進める新システムの準備が同時に進行しているのです。そして、この新システムがどのようなものであるかは、既に分かっています。即ち、これまでの現金と銀行を完全に廃止し、中央銀行のデジタル通貨を導入することです。究極の目標は、私たち一人一人がたった一つの口座を持ち、そこですべての取引が行われるようにすることであり、その口座はもはや商業銀行ではなく、中央銀行の口座です。この計画の背景には、中央銀行のデジタルマネーはプログラム可能であり、中央銀行は無から無限のマネーを作り出すことができるので、この方法でシステムを破壊せずにマイナス金利を導入することは確かに可能であるという事情があります。しかし、中央銀行のデジタル通貨が持つ特性は、これだけではありません。国がすべての取引を監視し、私たちに異なる税率を割り当て、個別に罰則を課すことができるようになるのです。国はマネーの一部に有効期限を設け、一定の期間内に一定の金額を使うよう強制することも可能です。 資金の使途を指定し、ある金額をある商品やある地域だけに使うよう、私たちに義務づけることも可能です。しかし、何よりも、国はマウスをクリックするだけで、私たち一人一人を決済システムから遮断することができ、私たちを経済的に抹殺することができるのです。中央銀行のデジタル通貨は、人類史上最も効果的な社会統制機構でもあり、通貨を介した包括的な独裁の完成に他なりません。しかし、そこで大きなネックとなるのは、人々の抵抗が予想されることです。国民の多くはこのような権利の剥奪を受け入れず、中央銀行のデジタル通貨が導入されれば大きな社会不安が起こると考えてよいでしょう。まさにこの問題に対処すべく、デジタル金融複合体は逆の発想でデジタル通貨の導入プロセスを考えたのです。つまり、中央銀行デジタル通貨を徐々に導入すると、その導入過程で大きな抵抗を受ける危険があるので、逆にまず社会を混乱させた上で、すべての問題の解決策として中央銀行デジタル通貨をユニバーサル・ベーシック・インカムという形で提示するのです。これを陰謀論という妄想だと思う人は、この1年半の間に私たちが経験したことをもう一度よく考えてみて下さい。病気と闘うという口実のもと、健康、経済、財政に壊滅的かつ回復不可能な損害がもたらされ、その影響の端緒を私たちは感じ始めているにすぎません。その一方で、この被害を拡大させるような作業が日々行われています。人と人との間に新たな楔を打ち込み、社会的格差を組織的に深めています。これらすべては私たちを一つの方向へ、つまり内戦にまで至る社会不安へと意図的に導いているのです。私が入手したあらゆる情報によると、これはまさしく仕組まれた動きです。私たちが今目にしているのは、あらゆる手段を使って社会を最大限に混乱させ、その混乱の頂点で「ユニバーサル・ベーシック・インカム」という万能薬を考え出し、最大限のカオスを最大限のコントロールに変えようとする試みです。権力者の視点からユニバーサル・ベーシックインカムが必要とされるのには、もう１つ理由があります。私たちは今、第4次産業革命の真っ只中におり、これからの時代、ＡＩの活用によって何百万、何千万という雇用が失われることになるでしょう。つまり、何百万人もの消費者が消えることになるのです。消費財の需要はどんどん失われていきますし、現在の経済システムは消費主導型ですから、それを維持するためには、このダウンスパイラルを断ち切らなければなりません。そして、そのためには、仕事がなくても失業した消費者にお金を渡すしかないのです。つまり、過去18ヶ月間に経験したこと、そして現在も経験していることは、すべて明らかに計画に沿ったものであり、その計画とは、エリートの利益のために現行システムを解体することだということが分かります。要するに、人道支援を口実に、経済的・社会的に最大限の混乱を作り出し、新体制を確立しようというのです。この計画は、WEF（世界経済フォーラム）を主宰するクラウス・シュワブ氏の著書『第4次産業革命』と『グレート・リセット』」からも読み取ることができます。 過去50年間、WEFはデジタル金融複合体の最も重要なコントロールセンターの一つとなり、最初は経済界のリーダー、その後政治家、さらにはメディア関係者や貴族、セレブリティをネットワーク化し、1990年代にはさらに彼らを対象としたトレーニングの実施で成功を収めました。1992年から「明日のグローバルリーダー」、2005年から「ヤンググローバルリーダーズ」がWEFの体系的で徹底したトレーニングを受けており、そしてまさにこれらの人々が現在権力の座に座っていることは、周知の通りです。IT業界ではビル・ゲイツ、ジェフ・ベゾス、ジャック・マー、金融業界はブラックロックの総裁ラリー・フィンク、IMFのクリスタリナ・ゲオルギエヴァ、元イングランド銀行のマーク・カーニー、政治家ではエマニュエル・マクロン、セバスチャン・クルツ、アンゲラ・メルケル等々、彼らはすべてWEFで研修を受けたか、もしくはその指導機関に座っているかです。世界を牽引しているのは、この緊密なネットワークで結ばれた1,300人のリーダーエリートだけではありません。2012年からは、同じくWEFに集められた30歳未満の「グローバルシェイパー」と呼ばれる1万人が加わり、ＷＥＦの意向に従って世界の流れに影響力を及ぼしています。この流れがどのようなものであるかを知りたければ、WEFの創設者クラウス・シュワブの著作に目を通すことをお勧めします。そして、もしまだ、私たちが経験していること、経験してきたことのすべてが計画に従っていると信じられなければ、シュワブ『グレートリセット』の出版日を見てください。この著作は2020年7月9日、つまり世界的なロックダウンから4カ月も経たないうちに出版されたのです。シュワブの言葉を用いれば、世界を「創造的に破壊」して新しい世界を構築するためにCovid-19を利用すべきであると、正確に指示されています。そこで彼が描く人間像はナチスの最も暗い時代を思わせるものです。そう聞くと、まるで周到に準備された黙示録のようで怖いですよね。そして実際、ここで追求されているアジェンダは明らかに計画的であるだけでなく、悪質さ、狡猾さという観点でもずば抜けています。病気の影響から人々を守るという口実で、世界経済が破壊される日が来るとは、誰が予想したでしょう。人々の旅行の自由、集会の自由、言論の自由、表現の自由が奪われ、1億人を超える人々が表向きは彼らの健康を守るためという理由で、飢餓に追い込まれるとは・・。そして、クラウス・シュワブというあからさまな優生学者が、人間とＡＩの融合というおぞましいビジョンを世界中に広めるだけでなく、1万人の協力者によってそれを推進する立場に立つなどと、誰が想像できたでしょう。これらはすべて、今を生きて苦しみを強いられている私たちにとって深く憂慮すべき流れであり、その流れを詳しく知れば、正常な思考と正常な感情を持つ人なら、血が凍りつきます。しかし、今日私が伝えなければならない最も重要なメッセージをこれからお伝えします。全ての物事には両面があります。その裏面はこれまでの話と全く違って、私たちに大きな励ましと、これからの仕事への力を与えてくれるものです。エリートたちの計画も、クラウス・シュワブ氏のビジョンも、実はいくつかの理由で失敗する運命にあるのです。最も重要なことは、人類の存亡の危機をもたらす致命的なウイルスという物語がそんなに長くは維持できないことです。私たちは目の前の虚構の楼閣が崩れ落ち、その嘘がいよいよ不条理な議論と激しい中傷によって正当化される様子を目の当たりにしています。今のメディアの猛威はその強さではなく弱さの表れであることを認識することが重要です。ワクチン未接種者によるパンデミックのような、ますます強調されたグロテスクな嘘を広め、健康な人々が社会の最大のリスク要因であると宣言したり、個々の病気や検査の事例のために国全体を停止させたりする人々は、論理が尽き果て、絶望の中でただ闇雲に暴れるためにそうしているだけなのです。エイブラハム・リンカーンはこう言いました。 「国民の一部に嘘をつき続けたり、国民全体に一定期間嘘をついたりすることはできるが、すべての人々に嘘をつき続けることはできない」。 これはまさに、現代において証明された真実です。そしてもちろんこれは、私たちにとって計り知れない意味を持ちます。なぜなら、皮肉にもクラウス・シュワブの言う「チャンスの窓」が開かれますが、そこにまったく逆の力学が働くからです。なぜなら、このような状況に我々を導いた人々の信頼性は物語の崩壊によって日々損なわれ、大規模で包括的な啓蒙活動のためのユニークな窓が私たち全員に開かれるからです。パンデミックと言われているものの本当の背景、世界の本当のパワーバランス、我々が直面している本当の脅威について、人々を啓発する客観的条件がかつてないほど整ってきているのです。相手側がますますありえない嘘をつかなければならなくなってきたので、その条件はますます整ってきています。仮にデジタル金融複合体が新しい通貨の導入に成功したとしても、それで世界が終わるわけではありません。結局のところ、中央銀行のデジタルマネーは、包括的な強制システムの上にのみ機能することができるからです。彼らは常に新しい価格統制を導入し、ユニバーサル・ベーシック・インカムを絶えず増額し、恒久的なインフレを強制的に作り出さざるをえません。その結果、国民は絶えず貧困化し、国家や当局と常に対立することになります。私たちが知るべきは、現在は間違いなく激動の時代、危険な時代ではあるけれども、私たちは歴史的な切り札を手にしているということです。それは、相手が理性に従って行動するのではなく、欲や権力欲などの動機から行動しているため、ますます問題を起こさざるを得ないということです。これこそ、私たちが使うべき切り札であり、心がけるべきことなのです。相手はより多くのお金、より多くの財産、世界中のすべての武器を持っているかもしれません。しかし、彼らの力の源泉は、お金でも、財産でも、武器でもなく、ただ一つの要素、即ち大多数の人々の無知、つまり、少数の人たちが行っているゲームを多数派が見破っていないということなのです。デジタル金融複合体とその共犯者たちが過去18ヶ月に行ったこと、そして今も行っていることがすべて恐ろしいことですが、彼らはもはや抜け出すことができない状況、絶望の中でますます多くのレッドラインを越えざるをえない状況に陥っているのです。この前例なき状況において、私たちは慌てることなく、すべての嘘を暴き続け、人々がなぜ誰に騙されているのかを一つずつ示していくべきです。・・・そうすれば、そして私たちの論理の強靭さに鑑みれば、現在の問題を解決するだけでなく、もっと大きなことが、・・・つまり、世界史の流れを変え、新しい時代への扉を開くことができるのです。ご清聴、ありがとうございました。

から hag.

情報源/リンク WEFF: www.konjunktion.info/2021/08/fundstueck-ernst-wolff-die-naechste-weltfinanzkrise-eine-riesenchance-fuer-die-menschheit/
www.weff.ch/
Vortrag Ernst Wolff https://www.youtube.com/watch?v=VM-sNKNd-CU